採用コストを削減したい！効果的な7つの方法と注意点を解説

人材不足が叫ばれる現代ビジネスにおいて、採用コストの削減は多くの企業で課題となっています。そこで、

「採用コストが増大する原因は？」

「採用コストを削減するための具体的な方法が知りたい」

このようにお考えではありませんか。今後も人材不足が続くと考えられているため、採用活動を最適化するためにも採用コストの削減は重要です。

本記事では、下記を紹介します。

採用コストが大きな負担となっているという方は、ぜひ最後までご覧ください。

なお、採用コストを削減するためには、業務のアウトソーシングが有効です。一部、またはすべての業務をアウトソーシングすることで、業務品質を上げられるうえコストの削減を図れます。

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採用コストとは？

採用コストとは、新規の従業員を雇い入れるために発生するさまざまな費用のことです。採用コストは大きく「内部コスト」と「外部コスト」の2つに分類されます。

内部コストとは、企業の人事部門が採用活動を行う際に発生する人件費や設備費、交通費などの費用です。一方、外部コストとは、人材紹介会社の手数料や求人広告の費用など外部に支払われるコストのことです。

まずは、内部コストと外部コストの内容から見ていきましょう。

内部コストと外部コスト

採用コストには大きく分けて「内部コスト」と「外部コスト」の2つがあります。

それぞれの具体例は下記のとおりです。

内部コスト	外部コスト
・採用活動にかかる人件費 ・内定者の交通費 ・内定者の引っ越し費用 ・リファラル採用における紹介者への報酬	・求人広告費 ・会社説明会の費用 ・採用サイトの制作費 ・会社紹介資料の制作費

内部コストとは、企業内部で採用活動に関わる人件費などを指します。担当者や内定者のモチベーションに影響を与えるため、極端に削減しないよう注意が必要です。

一方、外部コストとは採用活動において、外部企業に支払う費用を指します。企業ごとに費用は異なるため、自社にとって適切な企業を選ぶことがコスト削減の第一歩です。

このように内部コストと外部コストを合わせた総額が、企業の採用コストとなります。採用コストを削減するには、内部・外部コストそれぞれを分析し、無駄な支出を省くことが重要です。

採用コストの計算式

採用コストを削減するためには、大小を判断するための指標が欠かせません。そこで重要なのが、「1人あたりの採用コスト」と「1人あたりの求人広告費」です。

1人あたりの採用コストは、下記の計算式で求められます。

採用コストの総額は、内部コストと外部コストを合わせた費用です。

外部コストは契約書や発注書を確認することで明確に判断できますが、内部コストの人件費は明確に出ない可能性があります。その場合は、業務の実態に応じて大まかな数字を出すのがおすすめです。

さらに、1人あたりの求人広告費は、下記の計算式で求められます。

1人あたりに使用しているコストを把握することで、無駄なコストの発見につながります。

採用コストの平均相場

企業が新卒や中途採用で1人の社員を採用するのにかかる平均的な採用コストは、業界や企業規模によって異なります。

株式会社リクルートによる「就職白書2020」によると、1人あたりの平均採用コストは下記のとおりでした。

企業が新卒・中途採用で社員1人を採用するためには、平均で100万円程度のコストが必要です。さらに、業種や規模が大きくなるほど、採用コストも増加する傾向にあります。

また、今後も少子高齢化が続くため人材の数は減少すると見込まれています。それに伴い、1人あたりの採用コストは増加すると予想されるため、無駄なコストの見直しが重要です。

採用コストの推移

人手不足が深刻化するなか、企業の採用コストの総額はゆるやかに減少しています。これは、企業が採用コストの削減に注力しているからと考えられます。

一方で、1人あたりの採用コストは増加中です。人材不足の影響が出ていると考えられ、一般的にこの流れは今後も続くと言われています。

そのため、費用対効果の高い施策にコストをかけつつ、無駄なコストを削減することが今後の採用活動において重要です。

採用コストが増える原因

採用コストが増えるおもな原因は3つあります。

採用コストがかさむ原因の一つとして、採用活動が長期化していることが挙げられます。企業が求める人材を見つけるまでに時間がかかりすぎると、その分コストも増大します。

また、人材不足の現代では求職者を獲得するために多くの求人広告を出す必要があり、採用活動にかかる外部コストが増加します。

さらに、採用時に適切なマッチングができていなければ入社後の早期退職につながり、採用コストが無駄になりかねません。

このように、求職者と企業の間でミスマッチが生じると、早期退職のリスクが高まります。早期退職が発生し人材不足の現状を解消できなければ、再度採用活動を行う必要があり、コストがかさむことになるのです。

採用コストを削減するメリット

採用コストを削減することで、企業はさまざまなメリットを得ることができます。

コストの削減により利益率が向上します。採用コストを抑えることで、売上高に対する利益の割合が高まるためです。

また、得られた利益を適切な施策に投資することで、採用活動の品質を高められます。

たとえば、内定者のフォローに投資することでやる気の向上につながる可能性があります。また、オンラインでの採用活動に注力していない場合は、採用サイトの制作に予算を投じるのもおすすめです。

このように、採用コストを削減することで、企業は利益の最大化と人的資源の強化を同時に実現できるのです。

採用コストを削減する7つの方法

採用コストを削減する具体的な方法を7つ紹介します。

SNSや採用サイト、オンライン説明会などオンラインでの採用活動に注力することで、効率的に優秀な人材にリーチできます。順番に見ていきましょう。

【方法1】ミスマッチを削減して離職率を下げる

採用活動における課題は、入社後の早期離職によるコスト増加です。ミスマッチした人材を雇用してしまうと、研修や教育に多大なコストがかかり、さらに退職すれば無駄な採用コストが発生してしまいます。

下記に注力することで、ミスマッチの確率を下げられます。

募集要項で求める人物像や能力要件をあいまいにしていると、応募者の適性を正しく見極められません。事前に詳細な要件定義を行うことで選考ミスを防げます。

さらに、書類選考や面接だけでは本当の適性が分かりづらいケースもゼロではありません。実際に業務を経験してもらうインターンシップを導入することで、ミスマッチを回避できます。

【方法2】求人広告を見直す

求人広告は、求職者の目に留まらなければ意味がありません。適切な媒体を選び、募集要項を分かりやすくすることが重要です。求人広告の媒体は大きく2つにわけられます。

特に、求人サイトは数多くあるため、一概に大手の求人サイトを利用すると効果があるとは言い切れません。大手の求人サイトは掲載数も多くなるため、そもそも求職者の目に留まらない可能性があります。

また、自社が求める人材と求人広告を出稿する媒体があっているかも重要です。定期的に効果測定を実施して、費用対効果を確認しましょう。

【方法3】オンラインで採用活動を行う

紙媒体のみの採用活動では、コストがかさむだけでなく手間もかかります。それに対してオンラインでの採用活動なら、低コストで効率的に行えます。

具体的には、下記のオンラインツールがおすすめです。

求人サイトを自社制作することで、自社の価値観を正確に伝えられます。サイト制作には初期投資こそ必要ですが、一度制作すると基本的に大きく手を加える必要はありません。

また、SNSを活用して求人を掲載できます。SNSに広告を出稿するだけではなく、普段から公式アカウントを活用してファンがいる場合は、通常の投稿でも効果が見込めます。

【方法4】ダイレクトリクルーティングを導入する

ダイレクトリクルーティングとは、企業がWebサイトやSNSなどを通じて直接求職者に働きかけ、自社の求人情報を発信する採用手法です。

求職者のプロフィールや職歴を確認しながら検索できるため、自社が求める人材にピンポイントで訴求できます。そのため、専門性の高い人材が必要な場合に有効です。

また、条件がしっかりとマッチしていれば、離職防止にもつながります。初めて導入する場合は、手間がかかったり勝手がわからなかったりするものの、上手に活用できれば高い効果が見込めるためおすすめの手法です。

【方法5】リファラル採用を導入する

リファラル採用とは、既存従業員に新規採用の人材を紹介してもらう採用方法です。

従業員は会社の実情をよく知っているため、適切な人材を見つけやすくなります。また、採用プロセスをスキップできる場合もあるため、採否の判断まで時間がかからない点も特徴です。

従業員にインセンティブを支払う必要はありますが、一般的に求人広告を出稿するより安価なため、大きな障害となり得ません。

ただし、リファラル採用は企業が望むタイミングで採用できないのが難点です。つまり、欠員が出て人材不足となった場合に対応できません。欠員の補充ではなく、計画的に進める必要があります。

【方法6】選考プロセスを見直す

選考プロセスを見直すことで、採用コストの削減が期待できます。たとえば、下記のような取り組みが有効でしょう。

まずは、不要な選考ステップがないか確認しましょう。不要なステップがある場合はそれを排除し、選考工程を簡素化することで選考に要する時間とコストを削減できます。

また、選考ミスを防ぐためには、採用担当者に対する適切な教育が有効です。採用担当者が適切に選考すると再選考がなくなり、結果的にコストの削減につながります。

さらに、AIによる適性テストや動画面接などの新しいツールを活用すれば、選考の効率化が可能です。

このように、選考プロセスの見直しによって採用コストの削減が期待できます。

ただし、簡素化を目指すあまり、最適な選考ができなくなっては意味がありません。あくまでも優秀な人材の確保を最優先とし、採用の質を落とさないようにしましょう。

【方法7】アウトソーシングを活用する

採用業務の一部またはすべてを外部の専門業者に委託することで、採用コストを削減できます。人材不足の現代において、売り上げに直結するコア業務は自社の従業員に、売り上げに直接影響しないノンコア業務はアウトソーシングするのが良いとされています。

そのため、専門的な知識やスキルが求められる業務や判断要素のない業務は、アウトソーシングを検討しましょう。

たとえば、オンライン秘書・オンラインアシスタントサービス『i-STAFF』では、

などの業務を、人事業務に精通したスタッフが丁寧に対応します。苦手な業務だけピンポイントで依頼できるため、効率的に予算を使用できます。

アウトソーシングに関して詳しくは以下の記事でも解説していますので、あわせてご覧ください。

＞＞アウトソーシングとは？メリット・デメリットや人材派遣との違いを簡単に解説

採用コストを削減する際の注意点

採用コストの削減を検討している場合は、下記のポイントに注意しましょう。

採用コストを削減する際、最も重視すべきなのは「採用の質」です。コストを下げることで人材の質が下がれば本末転倒になってしまいます。優秀な人材を確保し続けることが重要です。

また、従業員への負担増にも注意が必要です。たとえば、面接の回数を減らすために1回の面接で多くの求職者を絞り込もうとすると、1日に面接する人数が増えて採用担当者の負担になります。

さらに、コスト削減にこだわりすぎるあまり、必要なコストまで削ってしまう恐れがあります。たとえば、求人広告の出稿を辞めるとコストを削減できますが、それ以上に求職者の応募が減少しかねません。

費用対効果を見極めて、必要な投資は行うようにしましょう。

施策の効果を見極めて適切な採用コスト削減が重要

採用コストを削減することは、企業の利益率向上や採用活動の効率化、更に長期的な採用力の強化につながります。また、採用コストは自社内で発生する内部コストと外部企業に支払う外部コストがあるため、何にコストがかかっているのかしっかりと把握しなければなりません。

そのうえで、必要なコストは投じ、不要なコストを削減することが重要です。施策の費用対効果を定期的に確認し、常に最適化するように意識しましょう。